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30代の貯金額の平均って?30代で貯めておきたい貯金額の目標も

30代の貯金額の平均って?30代で貯めておきたい貯金額の目標も

「30代になると、みんなどれくらい貯金してるんだろう?」
「自分の貯金額って、周りと比べて少ないかな……」

仕事だけでなく、結婚や育児など、プライベートも忙しくなる30代は、お金の心配が尽きない世代ともいえます。

そして、気になるのが同年代の貯金額。

自分の貯金が多いのか少ないのか、どれだけ貯めればいいのか――。

お金のことは仲の良い友人であっても話題に上らないため、周囲の貯金額が気になってしまう方は少なくないでしょう。

そこでこの記事では、30代の貯金額の実態をリアルにお伝えするとともに、30代で貯めておきたい貯金額、また貯金を成功させるポイントもお伝えします。

最後まで読んで、お金を貯めるヒントをぜひ掴んでみてください。

30代の貯金は平均「359万円」

30代の貯金は平均「359万円」

結論からお伝えすると、30代の平均貯金額は「359万円」です。

ちなみに359万円は、30代独身世帯の数字。

既婚、また中央値を含めると以下の通りです。

【平均】30代独身:359万円/30代既婚:529万円
【中央値】30代独身:77万円/30代既婚:240万円

この貯金額を見て、「359万円も貯めてない……」と不安に思う方は多いかもしれません。

ただ、これはあくまで「平均」の数字です。

30代の本当の姿は、「中央値」を見ることで見えてきます。

「平均値」と「中央値」の違い

貯金額をはじめ、統計数字を見るときには「平均値」と「中央値」の違いを知っておく必要があります。

なぜなら平均値は、実態とは少し異なる数値となる場合が多いからです。

そもそも平均値とは、すべてのデータを足し合わせ、データの個数で割った値のこと。

一方、中央値は、データを小さい(大きい)順に並べ、その真ん中にくる値を指します。

たとえば年収の場合、30代でも5億円近く稼ぐ人もいます。

すると、この人が平均を大きく押し上げてしまうのです。

これは、貯金額でも同じ。

30代独身の貯金平均額は359万円ですが、これには貯金が数千万円を超えるお金持ちも含まれています。

そのため、普通の会社員の実情を正確に表しているとは言えないのですね。

その点、中央値は、前から数えてちょうど真ん中の人の貯金額を示しています。

そして中央値は、飛びぬけて大きな貯金額を持っている人の影響を受けません。

そのため、より実態に即した値が知れるのです。

まずは、77万円(30代独身の貯金額 中央値)より多いか少ないかで、同じ30代のなかの自分の位置を把握してみましょう。

30代の4割は「貯金ゼロ」

もう少し詳しく貯金額を見ていくと、30代の約4割が「貯金ゼロ」という実態も見えてきます。

具体的には、30代単身世帯の36.5%、2人以上世帯の15.8%は貯金がありません。

30代は、結婚や出産、マイホーム購入など、ライフイベントが目白押しの時期。

しかし、独身に限っては約4割が貯金ゼロであることから、お金の心配から結婚に踏み出せない人の姿も見えてきます。

30代の財布事情は、思いのほか厳しいといえそうです。

10人に1人が貯金1000万以上

一方、30代の独身であっても、10人に1人は貯金を1000万円以上貯めています。

そのうち、貯金3000万円以上は3.4%。

もちろん、若いうちに事業を成功させた人などが含まれていますが、サラリーマンとしてふつうに働く人でも貯金1000万円を貯める人は少なくありません。

ポイントは、無駄な支出を減らし、お金を貯める仕組みをつくること。

具体的な方法を知りたい方は、「 貯金を増やそう!3つの方法を厳選して紹介」 を先に確認してみてください。

30代の貯金の目標額はいくら?

では、30代はいくら貯金をすれば良いのでしょうか。

以下のパターンに分けて、30代の貯金の目標額について見ていきましょう。

  • どんな人でも準備しておきたいお金
  • ライフイベントごとに必要なお金

どんな人でも準備しておきたいお金

まず、どんな人でも最低限準備しておきたいお金についてお伝えします。

具体的には、以下のふたつです。

・緊急予備資金
・老後資金

緊急予備資金は「6ヶ月分」を目安に

まず大切なのが、「緊急予備資金」を貯めることです。

緊急予備資金とは、無収入になってしまった場合など、最悪の事態を想定して貯めておくお金のこと。

毎月の生活費6ヶ月分が目安といわれ、30代の平均支出は約16万3000円であることから、最低でも約100万円は欲しいところです。

貯金をしようと思っても、つい浪費してしまう方の多くは「貯金の目的」を決めていません。

そのため、貯金をする意思が弱くなってしまうのです。

そこで、まずは100万円を貯めることを目標にしましょう。

緊急予備資金は生活の安定を生み、心の安定にもつながります。

老後資金は「2000万円」

老後資金も、いまの30代であれば気にかけておきたいですね。

なぜなら平均寿命が延び、退職金が出ない会社が増える一方で、受け取る年金が減る未来が想定されているからです。

事実、2019年に金融庁が「老後資金が2000万円不足する」と発表したことも話題となりました。

この先、多くの人が80歳、90歳と年齢を重ねていく時代に入ります。

定年が65歳とすると、約20年近い老後が待っているのです。

もちろん、病気のリスクも高まるでしょう。

この時、なんの備えもしていなければ、長期間の老後生活の途中で貯金が底をついてしまった……といったことが現実のものとなってしまいます。

人によって必要な資金は異なりますが、長期的には「老後資金2000万円」をひとつの目標として、コツコツとお金を貯めていきましょう。

ライフイベントごとに必要なお金

次に、ライフイベントごとに必要なお金について解説します。

具体的には、以下の4つについてお伝えします。

  • 結婚費用
  • 妊娠・出産費用
  • 教育費
  • 住宅購入費

30代は、仕事だけでなくプライベートも忙しくなる時期。

これからお伝えする内容をもとに、必要な資金のイメージを掴んでみてください。

結婚費用は平均「488万円」

結婚費用として必要なお金は、約488万円です。

この額には、結納や婚約、挙式、そして新婚旅行の費用も含みます。

具体的には、結婚にあたり以下の費用がかかってきます。

  • 婚約指輪:平均36万5000円
  • 結婚指輪:平均24万4000円(二人分)
  • 結婚式:平均357万5000円
  • 新婚旅行:平均61万2000円
  • 新生活の準備費用:平均72万3000円

両親などからの資金援助や、挙式で受け取る祝儀などもありますが、結婚費用のうち約317万円をあらかじめ貯金として貯めている夫婦が多いようです。

とはいえ、入籍するだけでしたら「戸籍謄本」をとりよせて提出するだけですのでひとり450円で済みます。

パートナーとお金の使い方・考え方を話し合う良い機会になるかもしれません。

妊娠・出産費用は「100万円」

子どもが生まれた場合、妊娠・出産費用として約100万円かかります。

たとえば、妊娠前の検診(自費)で約10万円、出産費用で約50万円、そこにマタニティグッズやベビーグッズの購入費が加わります。

ただし「出産育児一時金」として、1児につき健康保険から約42万円が支給されるため、実質的な負担は50~60万円ほどといえるでしょう。

教育費はすべて公立で「540万円」

子どもの教育費は、幼稚園から高校まですべて公立に通わせた場合、1人につき約540万円かかります。

一方、すべて私立の場合はその3倍以上、約1700万円近くの教育費が必要です。

現在は教育費の負担を軽減する施策が次々と生まれていますが、すべての費用が無料となるわけではありません。

そのため、幼稚園~高校卒業までの15年間で多額のお金がかかることは間違いないでしょう。

ちなみに大学まで進むと、上記に加え、国公立大学で約250万円、私立大学で約380万円が学費としてかかります。

さらに塾費用や受験費用を含めると、幼稚園から大学まで公立(国立)に進んだ場合であっても、子ども1人あたり約950万円 用意しておく必要があります。

住宅購入費は頭金が必要に

「夢のマイホーム」に憧れる方は少なくないですが、住宅購入費は平均して3500万円ほどかかります。

ローンを組む場合、頭金として先に支払うお金が必要となりますが、おおよその目安は物件価格の約2割。

たとえば3000万円の物件を購入した場合は、600万円近い頭金が必要となるのです。

頭金が不要、もしくは少なくても良い物件もありますが、その分毎月の支払いやボーナス月の支払いが増えることになります。

貯金を増やそう!3つの方法を厳選して紹介

投資を始めるにあたっての心構え

ここまで、30代が貯めるべきお金について見てきました。

結婚や住宅購入などは人それぞれだとしても、緊急時に備えて貯めておくべきお金、また老後資金は、誰であっても用意しておきたいものです。

ただし、貯金は大切ですが、お金を貯めることばかり追い求め、日々の生活が苦しいものになってしまったら本末転倒です。

そこで大切になるのが、効率的にお金を貯めること。

無理せず、そしてしっかりとお金を貯めていく方法を見ていきましょう。

  • 生活費を見直す
  • 「先取り貯金」でラクに貯める
  • 資産運用にチャレンジする

生活費を見直す

真っ先に取り組みたいのが、生活費の改善です。

特に、以下のふたつを検討してみてください。

・携帯を「格安SIM」に乗り変える
・保険を見直す

気を付けたいのが、電気をこまめに消す、安い商品を求めて遠くのスーパーに買い物に行く、といった「小さな節約」を追い続けてしまうことです。

これらも効果的ではありますが、支出の削減額が少ないうえ、ストレスもたまっていってしまいます。

その点、これからお伝えする方法であれば、ストレスなく大きな支出をカットできるでしょう。

携帯を「格安SIM」に乗り変える

携帯を「格安SIM」に乗り換えるだけで、毎月3000~5000円ほど携帯代を安くできます。

格安SIMとは、一般的に大手3大キャリア(ドコモ、au、ソフトバンク)以外の携帯会社が提供する通信サービスのこと。

3大キャリアが持つ通信設備を借りることで安い月額料金を実現し、月々2000円前後で使えるサービスも珍しくありません。

気になるネット通信環境も、問題なし。

通常のスマホと同じ感覚で使えるため、格安SIMに変えたところで大きな変化もありません。

たしかに、使い慣れたキャリアから格安SIMに乗り換えるのは、少々手間がかかります。

しかし、それも半日もあれば済む話。

月々5000円浮くと、年間で6万円になり、10年で60万円にもなります。

しかも、スマホの利用として不便な点もありません。

手間もかからず節約でき、さらに1度切り替えてしまえばその効果が長く続くため、まずは格安SIMに乗り換えることが節約の第一歩といえるでしょう。

保険を見直す

保険の見直しも考えましょう。

社会人になりたての頃、知り合いに言われるがまま加入した生命保険に今も入っていませんか?

中身をよく知らないまま、「何となく安心だから」といった理由で加入し続けている方も珍しくありません。

しかし保険は、いま置かれた状況や、これからのライフプランによって変えるべきもの。

多くの人は、必要以上の保険に入ってしまっています。

そして保険額を月1万円減らすことは、毎月の給料が1万円増えることを意味します。

保険の減額、解約は簡単な手続きで済むことも多いので、不要な保険を見直すことも検討してみてください。

「先取り貯金」でラクに貯める

なかなか貯金が溜まらない方は、「先取り貯金」をしてみましょう。

先取り貯金とは、給料が入ったその日に、その一部を別口座に移してしまうこと。

銀行の「自動積立定期預金」や、勤務先に「財形貯蓄制度」があれば使ってみるのがおすすめです。

貯金が増えない人の多くは、生活費で余った「残り」を貯金に回そうとしてしまいます。

しかし、余ったお金はどうしても使ってしまうもの。

そこで、先に給料から貯金分を天引きし、残りのお金で生活するスタイルに変えてみましょう。

自動的にお金が貯まっていくだけでなく、「手元のお金で生活していく」といった考えに変わるので、日々の節約意識を強く持てるようにもなります。

資産運用にチャレンジする

「貯金」はお金を貯める方法として優秀な方法ですが、貯金だけでは少し心配です。

なぜなら、銀行にお金を預けても現在はほとんど利息がつかず、さらにインフレ(モノの値段が上がること)が起きると、貯金額が実質的に目減りしてしまうからです。

そこで意識したいのが、資産運用です。

資産運用と聞くと「難しそう」と思う方は少なくありませんが、仕組みさえ覚えてしまえばシンプルなものも少なくありません。

さらに、資産運用のひとつ「投資信託(投信積立)」は、投資初心者であっても簡単に、そしてリスクを減らしつつ運用できる方法として知られています。

たとえば、毎月3万円を20年間、3%のリターンで積み上げた場合、20年後には約985万 円に膨れ上がります。

一方で、3万円を貯金に回した場合は約720万円。

その差、約265万円です。

もちろん、投資環境やリターン、また銀行預金の利率などが変化する可能性もありますが、投資信託のインパクトが大きいことは間違いありません。

投資信託について詳しく知りたい方は、「投資初心者は何から始める?投資信託をおすすめする6つの理由」 を確認してみてください。

30代の平均貯金額は参考に!自分のペースで貯めていこう

 30代の平均貯金額は参考に!自分のペースで貯めていこう

30代に差し掛かり、将来の不安を覚えている方も少なくないでしょう。

リストラや高齢化社会、コロナウイルスなど、自分の手に負えないことが増え、未来に漠然とした不安を抱いてしまうのも無理はありません。

しかし、未来をただ憂いても何も始まらないのも事実。

お伝えした30代の平均額は目安として、まずは自分のペースで、毎月数千円からでも貯金を始めてみてください。

今は大きな成果が見えなくても、コツコツと続けていけば、未来の自分を助ける資産を築けることでしょう。

■参考:

金融広報中央委員会『令和元年 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]』「金融商品の保有額(金融資産非保有世帯含む)」

金融広報中央委員会『令和元年 家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査]』「金融商品の保有額(金融資産非保有世帯含む)」

総務省「2019年家計調査」(単身世帯の1ヵ月の生活費(消費支出))

ゼクシィ結婚トレンド調査2018(首都圏)

国民健康保険中央会 出産費用 平成28年度

文部科学省「平成30年度子どもの学習費調査の結果について

文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について

住宅金融支援機構「2019年度 フラット35利用者調査